日本の冬の悩みといえば、結露（「結露と湿度の関係を知り、冬の悩みを解消するには」2022年9月30日掲載）だけでなく、「乾燥」も大きな問題だ。
乾燥による目・喉・肌などのトラブルに悩む人は多く、インフルエンザの予防でも乾燥対策が呼びかけられている。
適度な加湿が大事だが、注意すべきことは多い。
そうした中で、乾燥を軽減できる調湿建材が注目されている。

 

■室温アップが乾燥を増幅

冬の寒さが厳しい東北地方。
宮城県仙台市では、5～10月の相対湿度（月ごとの平年値）は70％台で推移しているが、冬の訪れとともに乾燥が強まる。
11月以降は60％台となり、3月には1年間で最も低い61％にまで下がる。

しかし、東京の冬の相対湿度（同）は50％台で推移しており、気象庁は「乾燥した空気」という表現を「湿度が低い空気で、目安として湿度がおよそ50％未満の状態」と説明している。
湿度60％台は、それほどひどい乾燥とは言えないようだ。
ところが、室内を暖めることで湿度はグンと下がる。
例えば外気温が2℃、湿度60％の場合、これを室内温度20℃になるように暖めると湿度は20％まで低下する。

 

■体感温度の低さがさらなる乾燥を呼ぶ

室温を考えるとき重要なのは「表面温度」と「体感温度（作用温度ともいう）」だ。

 

表面温度とは室内の壁や床、窓などの温度のことで、断熱性能が低い住宅では外気の影響を受けて低くなる。
体感温度は文字通りの意味で、「（室内温度＋表面温度※）÷2」で算出できる。

※厳密には表面温度（放射温度）の平均値である平均放射温度

 

理想的なのは「室温＝表面温度」の状態。
表面温度を高く保つには断熱が肝心だが、断熱性能が低いと表面温度の低さから暖かさが体感できず、がんばって室温を上げることになる。
室温を上げれば上げるほど相対湿度は下がり、肌や粘膜が乾燥する悪循環に陥ってしまう。

 

高断熱の住宅でも、水分の出ない暖房器具であるエアコンの使用はやはり乾燥を助長する。

 

■加湿を工夫し、日常生活で出る水分を活用

乾燥によるトラブルを防ぎ、インフルエンザなどの感染リスクを低減するには、適度な湿度の保持が大切になる。
厚生労働省はインフルエンザ予防にとって、「室内を適切な湿度（50～60％）に保つことも効果的」としている。

 

加湿には日常生活で発生する水分が活用できる。
4人家族を想定した場合、室内干しで約3ℓ、入浴で約2ℓの水分が発生する。
浴槽のお湯を一晩ためておけば約3ℓの水分が発生するため、浴槽のふたと浴室の扉を開け放つ方法もある。

 

それでも乾燥する場合は加湿器だ。
ハイブリッド式や気化式などのタイプがあるが、衛生面や消費電力、暖房器具との併用の仕方など考慮すべき点があることに留意したい。

 

ただし、加湿の際は住宅内の温度をできるだけ均一に保つように注意したい。
湿気は寒い場所に移動するため、カビやダニの発生を誘発し、アレルギー疾患のリスクを高めてしまう。

 

最近では加湿機能のあるエアコンも登場しているが、空気中の水分を使うため、そもそも乾燥している冬場において十分な加湿効果はあまり期待できない。

 

 

■注目される調湿建材

より効果的に湿度をコントロールする上で注目されているのが、調湿効果のある自然素材や建材だ。
床や壁、天井などの内装の仕上げ材に水分を吸放湿できる材料を使うことで、乾燥を軽減することができる。

 

自然素材では、無垢のフロアや板張りの天井、漆喰や珪藻土などを使えば調湿効果が期待できる。無垢材の場合は、細胞壁の中の繊維に水分子がくっついたり離れたりするため、季節を問わず爽やかな肌触りが維持でき、素足で快適に過ごすことができる。

 

さらに効果が高いのが調湿建材で、性能試験でJIS規格の基準に達した天井材や塗り壁材などを指す。

 

北洲では、調湿建材の基準をクリアした塗り壁や天井を提案している。
比較的面積の大きい壁で調湿することにより、大きな効果が期待できる。

 

■高断熱・調湿建材の活用・加湿の工夫で健康的な冬を

最適な湿度を求めてさまざまな工夫がなされているが、最も効果的なのは住宅の断熱性能を高め、内装の仕上げ材に水分を吸放湿できる調湿建材を使い、加湿を工夫すること。

 

乾燥を軽減することは、健康的に冬を楽しむ第一歩になる。